2月
OA機器、電話機等の販売及びリースを目的として株式会社光通信を設立(資本金1百万円)
1988年
2月
OA機器、電話機等の販売及びリースを目的として株式会社光通信を設立(資本金1百万円)
7月
市外電話サービスの回線販売事業を開始
1990年
4月
複写機、 ファクシミリの販売を開始
1991年
11月
コンピュータ並びに周辺機器の販売を開始
1992年
12月
国際電話サービス回線販売事業を本格化
1993年
6月
携帯電話サービス回線販売事業を本格化
1994年
4月
携帯電話機器の売切り制導入に伴い、 携帯電話機器の販売を開始
5月
東京都新宿区に携帯電話販売店舗第1号店が開店
1995年
5月
ビジネスホンの販売を本格化
7月
簡易型携帯電話 (PHS) サービスの取次及びPHS端末の販売を開始
9月
株式の額面金額変更のために形式上の存続会社株式会社光通信 (東京都練馬区) と合併
1996年
2月
当社株式を日本証券業協会に登録
1997年
1月
当社株式の売買単位を1,000株から100株に変更
1998年
9月
レンタルサーバービジネスを本格化
1999年
5月
携帯電話販売店舗数が全国で1,500店舗
9月
当社株式を東京証券取引所市場第一部へ上場
2002年
3月
決算期を8月から3月に変更
7月
保険取次販売事業を本格化
2003年
6月
代表取締役2名体制を採用
2009年
4月
自社商材の販売を本格化
2011年
10月
東京都豊島区西池袋1-4-10に本社移転
2013年
6月
株式会社エフティグループ (旧 株式会社エフティコミュニケーションズ)を子会社化
2015年
2月
株式会社プレミアムウォーターホールディングス (旧 株式会社ウォーターダイレクト)を子会社
2017年
4月
電力事業を本格化
6月
監査等委員会設置会社へ移行
2019年
2月
株式会社アクトコールを子会社化
6月
さくら損害保険株式会社 (旧 さくら損保設立準備株式会社) が損害保険免許を取得
2022年
4月
東京証券取引所の市場区分の見直しにより東京証券取引所の市場第一部からプライム市場へ移行
6月
報酬委員会 投資監査委員会を新設